インターネットを利用して、気になる症状を調べ、近くの専門医や最新治療法の情報を引き出したり、医師の処方箋をもとにネットで注文したり。ITとりわけインターネットを使ったこんな医療サービス「e-ヘルス」が米国の医療現場を変え始めている。
ネット医療情報サービス最大手のW社は、一般消費者向けの健康・医療情報の提供と、医師向けの専門情報・医療ソフトの提供などを主な業務とし、急速に事業を拡大している。その背景には、一般消費者が急激に医療サービスネットを活用し始めたことがある。
ある調査によると、ネット利用者の6割は有力な医療関連サイトにアクセスしたことがあり、3人に1人は医療の最初の情報をネットから得ている、という結果が出ている。この最大手については半数近くが「最もよく知る医療サイト」に挙げているほどだ。
一方、患者団体もホームページを開設して、病院や治療法などの情報を交換したり、医療制度改革に向けた要望なども発信するなど、従来の“医療弱者”からアクティブな“医療消費者”に変わりつつある。
こうした「e-ヘルス」の活況に、医療現場も改革を迫られている。ある有力な大学病院では近隣の医療機関や介護施設と連携した医療グループを設立し、ネットを使って地域の医療提供情報や疾患情報などの各種情報を提供している。
こうした、メリットの反面、この新しいネット医療サービスが社会が社会に受け入れられるかどうかは、まだ推移をみる必要がある。高額な掲載料を払った医療機関を“先端医療機関”として優先的に紹介して問題になるなど、情報の質が問われているほか、患者のプライバシー保護のルールも確立していない。
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